インターネット企業とメディア企業の覇権争いが相次ぐ２００５年。変化のスピードが加速するメディアの未来を考えるヒントとして、「ＥＰＩＣ２０１４」と題するＳＦ短編映像が昨秋から今春にかけて日本のメディア業界に伝わったことは記憶に新しい。この映像作品に登場する米国のグーグルとアマゾン・ドット・コムの幹部がこのほど相次ぎ来日。両社の戦略が伝わるにつれ、「ＥＰＩＣ」を再検証する必要性も浮かび上がってきた。今春に続いて、再び「グーグルゾン（Ｇｏｏｇｌｅｚｏｎ）」の物語を読み解いてみる。
大手新聞社が相次いでインターネットで音声のニュース番組を配信する「ポッドキャスティング」を始めている。日本経済新聞社、毎日新聞社に続いて、読売新聞社も２４日に約２０分の番組を配信する「読売ニュースポッドキャスト」を開始した。アップルコンピュータ日本法人が集計しているポッドキャストの人気ランキングによると、２６日夕の時点では「日経ブロードバンドニュース」が１位、「毎日新聞ポッドキャスト」も２２位に入るなどニュース番組が人気を集めている。
楽天のＴＢＳ株大量取得は、新興ネット企業が既存メディアに「待ったなし」の判断を迫っている構図を浮き彫りにした。既存事業を堅持しつつ、ネットの新事業をじっくり育てようと構えていた既存メディアと、先を急ぐネット企業との時間感覚のズレが目立っている。
（関連記事「メディアラボの目」）
「郵政解散」に伴う総選挙は３０日に公示を迎え、本格スタートした。企業のマーケティング活動にはインターネットが不可欠になったと言われるが、選挙活動にネットを利用することは、法の制約が大きいためまだ難しい。だが実は、水面下でネットが活用され始めている。（関連記事「メディアラボの目」）
インターネット調査は特定の商品を購入した人を探し出して、消費者がどんな感想を抱いたかなどを調べる目的で普及した。有権者の意向をネットで探る「民意のマーケティング」についても「特定の層にターゲットを絞り込んで、政策についての意向を探る目的では有効な手段になる可能性がある」（ネットリサーチ総合研究所の朝倉康文研究員）と専門家は指摘する。
ブログ（日記風の簡易型ホームページ）がコミュニケーションを変える。情報を共有するコミュニティー（共同体）を容易に形成できるブログの普及により、企業と顧客、顧客と顧客のコミュニケーションが活性化。企業はインターネットに顧客中心の共同体を形成し、その一員として顧客と向き合うコミュニケーションの形態を模索する。マスメディアもマスに対する一方的だったコミュニケーションのあり方を根本的に問い直す局面を迎えた。
「ＪＲの脱線は知人が携帯電話に送ってきた写真で知った」――。日経メディアラボは大ニュースの発生がどんな手段で伝わるのかを探るため、兵庫県尼崎市での脱線事故を例にインターネット調査（６月に実施）で情報収集の方法を約千人に聞いてみた。テレビ、新聞、ネットを組み合わせて事故の情報を入手する人が最も多かったが、携帯電話で第一報を知ったという人も少なくなかった。カメラ付き携帯電話の普及に伴い、知人から受信した写真がニュースの第一報だったという人が今後も増える可能性は高い。「グーグルゾン」を読み解く最終回は市民がニュースを発信する時代を検証する。
「グーグルゾン」は莫大な広告収入を想定している。おそらく、広告モデルは現在の検索連動型広告を中心としたものになるだろう。同広告は、安い広告費で ユーザーをウェブサイトへ誘引でき、広告主の裾野を広げた。検索と連動する広告はユーザーの嗜好と合致し、効果が高いと言われている。コンテンツをパーソ ナライズするので、検索連動型広告をそのまま利用できそうだ。米国の調査会社eMarketerは同広告が０４年度のオンライン広告全体の４２％、総額３９億ドル（約４０００億円）に達したとしている。
グーグルゾン誕生のストーリーは緻密な分析によるものなのか、それとも荒唐無稽な空想なのか。メディアの未来を描いた「ＥＰＩＣ２０１４」という約８分間の映像作品は米フロリダ州にあるジャーナリスト向けの非営利教育機関、ポインター研究所出身のロビン・スローン氏とマット・トンプソン氏が製作した。
「グーグルゾン」という名前のインターネット企業をご存知だろうか。ネット検索サイト「グーグル」などでこの社名を調べてみれば、その正体はすぐに判明する。昨秋、ネットで広まった米国メディアの将来を予測する短編映像「ＥＰＩＣ２０１４」に登場する架空の企業のことだ。この映像作品が皮肉混じりに描いたのは、グーグルなどの新興ネット企業がニューヨーク・タイムズをネット事業撤退に追い込むという１０年後の「業界地図」だった。
