米国のメディア大手、ダウ・ジョーンズでアジア事業を担当するクリスティーン・ブレンドル氏（コンシューマー・メディアグループ
マネージング･ディレクター）＝写真右＝は6月9日、「世界ICTサミット」（日本経済新聞社、総務省の共催）のパネルディスカッションに参加し、「年内に開設するウォール・ストリート・
ジャーナル（WSJ）の日本向けサイト（jp.WSJ.com）は、読者から購読料を得て運営する課金モデルになる」ことを明らかにした。
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| ブラッド・スミス氏 |
慶應大学ＳＦＣ研究所プラットフォームデザインラボは21日、マイクロソフトと共催で「インターネットエコノミーは経済危機を救えるか」と題したシンポジウムを日吉キャンパス（横浜市港北区）で実施した。産官学の有識者が、世界同時不況の中でＩＣＴをどのように活用すれば効果的かを話し合った。
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| 講演する小池聡３Ｄｉ社長（右） |
ｎｇｉ ｇｒｏｕｐなどが出資し、ネット上の三次元（３Ｄ）空間構築を手がける３Ｄｉ（東京・目黒、小池聡社長）は20日、同社内でセミナーを開催し、このほど発売した３Ｄ空間構築サーバーソフト「3Di OpenSim Enterprise」と、それに対応するビューワーソフト「3Di OpenViewer」の機能について解説した。
ＮＨＫ放送文化研究所は16日、テレビ業界の現状と将来について話し合うシンポジウムを都内で開催した。
テーマは「岐路に立つテレビ ピンチとチャンスにどう対峙するのか？」。構造的なテレビ離れや広告の縮小など、逆風下にあるテレビが今後どのような役割を果たしていくべきか意見を交わした。パネリストとして作家の堺屋太一氏、慶應大学の竹中平蔵教授、北海道テレビの樋泉実専務、ＴＢＳメディア総合研究所の前川英樹取締役、総務省の山川鉄郎情報流通行政局長、金田新ＮＨＫ専務が参加した。
日経メディアラボは3月12日、「メディア利用の変化にどう対応していくのか」と題したシンポジウムを都内で開催した。メディア利用に関する調査研究を手掛けている電通総研（東京・港）と大日本印刷、日経メディアラボと共同調査をしたヤフーバリューインサイト（東京・港）からパネリストを招き、人々のメディアの使い方の変化に対する見解や、その背景などについて討論してもらった。
（写真は左からヤフーバリューインサイトの西部君隆氏、大日本印刷の中島良彦氏、電通総研の藤井良彦氏）
日経メディアラボは１２日、米経済誌「フォーチュン」のエリック・プーリー編集長＝写真＝を招き、東京都内でメディア懇談会を開催した。プーリー編集長は１月にインターネットの読者向けサイトを刷新し、「フォーチュン」の記事を経済情報サイト「ＣＮＮマネー・ドット・コム」に掲載することで、８５０万人の読者（ユニークユーザー数）を確保できたと強調。「プレミアムのコンテンツ（情報の内容）として、有力企業５００社について詳細に分析した情報を有償で提供することもあり得る」と述べ、広告収入の基盤固めに加えて記事の購読収入確保にも意欲を示した。
メディア懇談会「新しいメディアづくりを考える」の主なやり取りは以下の通り。
日経メディアラボは５月２４日、矢野直明・明大客員教授（元アサヒパソコン編集長）、鈴木祐司・ＮＨＫ放送文化研究所主任研究員、山岸広太郎グリー副社長を招き、「メディアの10年後を考える」と題したシンポジウム（司会は日経メディアラボ所長の坪田知己）を開催した。マスメディアとインターネットの共存関係やネット時代のジャーナリズムの役割などについて意見交換し、メディアが多様化する過渡期に既存メディアが社会の中でどう位置付けられるのかを再検討する必要性が浮き彫りになった。
日経メディアラボは７月２８日、「新しいメディアづくりを考える」と題したメディア懇談会を開いた。企業と生活者をつなぐメディアのあり方をめぐっては、インターネットを起点にした情報発信が企業戦略の軸になるとの見方で一致したものの、企業のブログ（日記風の簡易型サイト）活用については見方が分かれた。生活スタイルや嗜好が近い生活者同士のコミュニティーを形成する効果があるとの指摘があった一方で、広告メディアとして活用するためには情報の信頼性をどう担保するかが課題になるとの意見も出た。
